(旧 「防水屋台村」建設中)
定点観測
RN定点観測20171012(東京・小伝馬町)
バナナDSC01703
(一社)日本金属屋根協会周辺の街路樹に寄り添うバナナ。今年も実が付きそうである。

バナナの街路樹DSC01701

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防水の歴史を探る*「ルーフネット」は日本の世界の防水に関する記録の初見を求めて日本書紀や聖書などを調べています。「日本の防水歴史研究会
NSKが アスベスト セミナー 
石綿飛散防止対策マニュアルと実施例
湿式仕上技術センター・NSKが東京・大阪で


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NPO法人湿式仕上技術センター石川悦夫理事長の主催者挨拶。


NPO法人湿式仕上技術センター(石川悦夫理事長)とNSK・日本建築仕上材工業会(藤井実広会長)は平成29年10月10日(火)、東京・日比谷公園の図書文化館B1F 日比谷コンベンションホールで、厚生労働省石綿飛散防止対策マニュアルの改訂内容と、石綿含有仕上塗材の除去実例等のセミナーを開催した。


 石綿製品に関しては、平成18年9月1日施行の労働安全衛生法施行令により、重量の0.1%を超えて石綿を含有する全ての製品の使用が禁止されたが、それ以前に建築物の内外装仕上げとして使用された石綿含有建築用仕上塗材については、改修・解体工事における石綿粉じん飛散防止処理技術に関し、不明確な点が残されていた。そこで、日本建築仕上材工業会では国立研究開発法人建築研究所と共同研究を実施し、その成果に基づいて、平成28年4月28日に「建築物の改修・解体時における石綿含有建築用仕上塗材からの石綿粉じん飛散防止処理技術指針」を作成した。その後、厚生労働省では平成29年3月に「石綿飛散漏洩防止対策徹底マニュアル[2.03版]」が[2.10版]に改訂している。

講師とテーマは次の通り
厚生労働省における石綿ばく露防止の取組み 
講師:東京 小林弦太(厚生労働省労働基準局)
講師:大阪 山口浩光(厚生労働省大阪労働局)

石綿粉じん飛散防止処理技術の実例(その1)
講師:青島等(大成建設株式会社)

石綿粉じん飛散防止処理技術の実例(その2)
講師:藤林秀樹(株式会社藤林商会)

大阪での講演は平成29年10月23日(月)大阪市西区立売堀2-1-2建設交流館8F
グリーンホール で、13時30分~16時50分に行われるが、すでに定員の250名 に達している。

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RNY366 防水は「使用者目線」に大きくシフト
第9回 防水シンポ で最新の取り組みを紹介

寿命予測、防水コンサル、厚み基準の塗膜防水施工、
豪雨多発時代の改修ドレン、時代に即したJASS8のあり方、など

山田主査 DSC01075
趣旨説明を行う防水工事運営委員会山田人司主査。


2017年10 月4日(水)10:00~17:00 、建築会館ホールを会場に(東京都港区芝 5-26-20)で第9回 防水シンポジウム「建築防水分野における新たな取り組み」が開催され、開始時点でほぼ満席となった。主催は日本建築学会材料施工委員会防水工事運営委員会で、傘下の委員会活動成果の中から最新の7つのテーマについてその活動内容を発表、活発な意見交換を行った。

司会 
司会の 梶田秀幸(前田建設工業)・古賀純子(国土技術政策総合研究所)氏

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当日のプログラムは次の通り。(敬称略)
(1)シーリング材の耐疲労性、接着性評価の最新動向と寿命予測宮内博之(建築研究所)、小野正(マサル)、山下浩平(カネカ)、八田泰志(セメダイン)
(2)ファサードデザインを支える構造シーラント  松尾隆士(清水建設)、岩崎功(信越化学工業)、石井久史(LIXIL)
(3)JASS8 のあり方と次期改定の方向性  岡本肇(竹中工務店)
(4)豪雨多発時代の屋上排水 竹本喜昭(清水建設)、金崎俊造(鹿島建設)、石川文和(カネソウ)
(5)わが国における防水コンサルタントの職能とありかた 田中享二(東京工業大学)、宮内博之(建築研究所)、山宮輝夫(大成建設)、堀長生(住ベシート防水)
(6)ウレタン系塗膜防水層における美観上のふくれの認識評価 石原沙織(千葉工業大学)、古澤洋祐(AGC ポリマー建材)
(7)塗膜厚さを基としたウレタン防水層の仕様書と施工 山宮輝夫(大成建設)、竹本喜昭(清水建設)、渡辺光(レオン工業)

マサル小野DSC01111

近年,防水技術は「雨水と地下水を建築物に入れないための技術」と捉えられるだけでなく漏水を防ぐだけではなく、建築物の長寿命化や環境問題への貢献が求められ、、高耐久性、品質の確保、施工性の向上、維持 管理、省エネルギー対策なども喫緊の課題となっている。 9 回目となる防水シンポジウムでは、防水工事運営委員会傘下 の最新の委員会活動成果の中から7つのテーマについてその活動内容を公開し、活発な意見交換を行うのが目的。

今回のシンポジウムで、目に付いたのは、「ユーザー目線」、という意識の高まりである。これまでそうした発言は一部の研究者や、工事店に限られていたが、今回の7テーマの発表の中にいくつも、「ユーザーの立場」、「住人にしてみれば」の発言や提案があった。

例えば
「実建物外壁における目地シーリングの余寿命診断技法に関する一提案」では、建物の寿命と人の寿命・余命との対比、業界側の10年、12年といった大規模修繕雄目安に対して、ユーザー側は「まだ大丈夫そうなのになあ~」と感じる。そうしたギャップをどう埋めるか、また余寿命診断方法などを提案した。

「JASS8のあり方と次期改定の方向性」では、本文と指針の分冊化、記述の構成(節立て)を防水材料による分類(アスファルト・シート・ウレタンなど)から、部位による節立て(陸屋根・外壁・室内など)、形状による節立て(面防水工事・目地防水工事など)、形状・施工法による節立てなどを検討している。

「豪雨多発時代の屋上排水」では、改修工事における改修ドレンの使用が、現在の排水設計の枠外にあるため、、将来屋上からの排水に関して不具合の生じることを指摘。改修時の排水能力低下を考慮した設計、ドレンの追加、オーバーフロー管の追加などを提案している。

「我が国における防水コンサルタントの職能のあり方」では、漏水事故の責任をあえて追及すると設計者に起因するものが多い。しかし受注環境、建築はもちろん防水の多様化を考慮すれば、一設計者に高度な防水設計・監理能力を期待することは酷であろう。今後防水コンサルタントという職能を確立するためには①漏水に対して責任の所在を明らかにする風土を育てる②防水設計者にも補償のための経済的裏付けを与える保険制度の仕組み造り③厳しい試験と経験実績を基にした資格制度創り、などを提案、また北米での防水コンサルの実態、30問の試験問題などを紹介した。

「塗膜暑さを基としたウレタン防水層仕様書と施工」
では、防水材使用量を単位面積当たりの重量で表示する現在の方法は、作る側の理論としては合理的だが、実際には膜厚不足の防水層が作られることが多い。メーカ―、ゼネコン、工事店、ユーザーの立場から、それぞれが納得できるあり方を検討し、厚さを基にした仕様書を提案した。


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平成29年・昭和92年・大正106年・明治150年・2017年 10月10日
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チューブ 9260088
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鶴川絵日記 20171009

鶴川絵日記 DSC01502
1階で植えて3階で収穫。

鶴川絵日記 DSC01494


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平成29年度JWMA臨時総会開催
名称変更 一社「 日本防水材料協会(防材協)」に
団体会員制度を廃止し、工法別部会創設

JWMA臨時総会 IMG_0417
臨時総会で挨拶する猪野瀬正明会長

JWMA(一社)日本防水材料連合会は平成29年9月14日(木)、東京・市ヶ谷のアルカディア市ヶ谷で臨時総会を開催し、定款及び運営規則を改定した。
主な改定内容は
(1) 名称を「一般社団法人 日本防水材料連合会(防材連)」を「一般社団法人 日本防水材料協会(防材協)」に変更。
(2) 会員資格に関して、団体会員制度を廃止して、防水材料メーカーである正会員が事業活動を推進する。
(3) JWMA組織内に部会を創設し、防水種別ごとの課題に対しては、各部会が対応する。
で、平成30年 4月1日から施行する。

JWMAは平成28年4月に設立10周年を機に活動活性化の検討を初め、「防水種別ごとの既存各工業会の連合会としての活動ではなく、業界が一丸となって活動を活性化させて、建設業界のなかで健全な発展が可能となる体制を築くことが必要である」との結論を得、平成29年6月28日開催の平成29年度定時総会において、一本化への舵取りを決議した。

現状組織


新組織

部会制度の創設は「既存の防水種別ごとの事業活動を段階的にJWMA組織内に集約して、会員の経費負担・派遣人員負担を可能な限り抑制する」ことが狙いで、その他、 正会員は一つ以上の部会に所属する、 団体会員制度の廃止に伴い、団体会員の推薦による理事の選任を、正会員の互選による理事の選任とした。また、組織の拡充を図るため、現在の正会員以外の防水材料メーカーのJWMA加盟を促進することを目的として現在の正会員入会金をなしとした。




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toi フォト20171004
這樋(はいどい)のひしゃげた味


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uragami tennshudou
長崎・浦上天主堂(うらかみてんしゅどう)

 爆心地から北東へ約500mの地点で、爆風で崩壊、火災により屋根は焼失。現在の天主堂は昭和34(1959)年に再建されたもの。 旧天主堂は、明治28(1895)年に起工、30年の歳月をかけ、大正14(1925)年に完成。完成当時は、東洋一といわれた赤レンガ造りの大教会であった。


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